テレビ局と言えば、従業員の平均年収が1000万円以上で、スポンサーもたくさんいて、莫大な利益が出ている。
良くテレビに出ているタレントの知名度はとっても高い、影響力も大きい。ネットで活躍するタレントもテレビ局に呼ばれたら出ている。テレビ局は絶大な資金と影響力があると思う。
売れているYoutuberは「テレビで活躍出来ないから、Youtubをやっている」と言ってた。まだ、ネット＜テレビなんだろう。
それでも、この状況が長くはないのでないかと思う。
若い人でテレビを見ない人が多い。僕も殆ど見なくなってしまった。
テレビは見たい時間に見れない。レコーダに番組を取ってみる方法も有るが、面倒だからしない。
見どころとされる前で、CMが入ってみるまでに時間がかかる。見どころも大したことが無い。わざわざ、CMを挟む必要が有るのか疑問に思う。
ネットと違って見たくない所を飛ばすこともできない。放送時間の枠もあるので、自分にとっての見どころがカットされている可能性もある。
情報を収集するのに、効率が悪い。
テレビを見ている人は、ネットをしない高齢世代が見ていると思う。
中には、付けているだけで見ていない人もいるだろう。今でもテレビがつけられている時間の割に見られている時間は短いと思う。
10年もすると高齢世代は、動けない人も増えていくはずだ。言い方が悪いが、動けないと消費も出来ないので、CMを見せたところで商品は売れない。自分で商品を買うこともできない可能性が有る。
そうなると、スポンサーは高い広告料を払ってまで、宣伝したいとは思わない。
今後は、CM単価は下がり、いずれはスポンサーが居なくなるのでないかと思う。何かしらの対策をしないとテレビ局は無くなる。
スポンサー無しでも収入を得れるテレビ局だけが生き残る。
受信料を強制的に徴収してお金を溜め込んでいるNHKだけがテレビ局として残る。
この局は、受信料を払わない消費者に対して法的手段にでて、受信料を勝ち取っている。NHKに訴えられると、払わざるを得ない。
受信料を受け取って、貯金をしている。その額が7000億円になる。潤沢な資金を使って勝訴を勝ち取ってくる。それが前例となって次の裁判も勝つだろう。
個人から受け取った受信料で判決を買い取り、他の個人から受信料を払わせる。
実質的に税金で運営しているのと同じだ。NHKに予算が付く限りは、残るだろう。
10年後にはテレビ局はNHK以外は無くなるのでないかと思う。
テレビ局が生き残るには、YouTubeみたいにテレビ局が過去に報道した番組をいつでも見れる様にする。
新しい番組もネット上に投稿していつでも見れる様にしたら、また力を付けて、影響力と資金力を持つのでないかと思う。
僕はそうなって欲しい。
それが出来ない理由もある。テレビ局はキー局とローカル局がある。キー局が番組を作って、ローカル局は放送するだけだ。
キー局が作った番組をネット配信してしまうと、ローカル局が潰れる。守る為にも放送を続けるのでないかと思う。ローカル局が無ければ、みんなが放送局の番組を無料でいつでも見れる時代になる。娯楽の幅が広がる。
現状だと、番組をいつでも見よとすると、定額の料金が必要になる。
本来、役目が終わって潰れるべき組織が障害になって、新しいサービスが出来ない。もしくは割高な量う金を支払う羽目になる。
役目が終わったなら早く撤退して欲しい。
テレビ局には気をつけろ。
