新聞を久々に読むと広告だらけだった。
これでは、まるでお金を払って広告を買っているようなものだ。
今回は、新聞について書いく。
毎日新聞は、中国から資金を貰って、プロパガンダ記事を書いているみたいだ。
中国の宣伝もしていることになり、中国の広告も張っている。
こんなことばかりしている新聞社にお金を払って読みたいと思わない人が増えるのは当然だ。
参考記事では、この一年で新聞の部数が200万部以上も減少した。新聞の凋落についての数字を記事の前半部で示したうえで、「本当に新聞は不要、でいいんですか？」と問っている。
新聞が滅びると、真っ当なジャーナリズムも日本から姿を消してしまうかもしれな。タダで情報を得るということは、事実上、タダ働きしている人がいるということだ。そんなビジネスモデルではジャーナリズムは維持できない。
誰が、どうやって日本のジャーナリズムを守るのか。そろそろ国民が真剣に考えるタイミングではないだろうかとのことだ。
あたかも新聞が必要であると主張したいみたいだ。
インターネットが出来た現代では、新聞は、ただ競争に負けている。競争に勝てない新聞社が衰退していくことは仕方が無いことだ。そんな組織を守ったところで無駄に税金が使われるだけだから、潰した方が良い。
新聞記者が政策に関する記事を書くときは、役所から提供して貰った情報をそのまま記事を書く。マスコミの記者は自分で考えることが少なく、記憶しようという努力も怠ることから、鳥並みであると言われている。
役所は提供する情報のことを「豆」と言い、記者のことを「鳩」に例えっている。役所が記者に情報を提供することを「鳩への豆まき」だと言っている。
役人が「豆まき」をすると、「紙」をくれと言う記者がいる。記者が「紙をくれ」と言うから「ヤギ」に見えることが有るとのことだ。
実際に官僚のもとに来る記者のほとんどが、自分で調査せずに官僚からの情報や紙に頼りきった記事で新聞が書かれている。
役所が新聞記事を操っていいる。新聞のほとんどの記事は、新聞独自の一次情報ではなく、役所等の発表物や役人等のリークによって書かれている。
新聞社は「ハト」や「ヤギ」に高い報酬を払っている。新聞記者全体の給料、年収について、厚生労働省が、抽出調査による統計を出して、39歳の新聞記者の場合、平均年収は846万円とのことだ。
一般のサラリーマンの年収が、38歳の場合、平均400万円～500万円なので、高いといえる。無駄にコストがかかった新聞を買わない人が増えるのは仕方が無い。
提供されて記事を自分で調査せずに記事にしている。役所にとって都合がいい記事を書いることになり、これも宣伝記事であり広告にのようなものだ。
最近であれば、消費税増税を推奨する記事を書いている。これは、財務省にとって都合がいい。消費税を上げると、財務省が予算を付けることが出来きて、天下り先を確保できる。
新聞によると消費税を上げる目的は、日本には借金が有り、返済する為に増税がいるとのことだ。今までに消費税を上げても税収は上がっていない。
過去の税収を調べれば分かることである。こうしたことを伝えずに、消費税増税を煽るのは、財務省にとって都合のいい記事を書いているとしか思えない。
新聞社は消費税増税を煽りつつ、自分は軽減税率の対象になっている。そんないい加減なことをしている新聞を読みたくないのは、僕だけでないはずだ。
かつては無理やり新聞の存在意義を絞り出すと、新聞を読むことで、役人が考えていることを知れた。
しかし、今はインターネットが有るので役人が直接情報を提供することが出来る。インターネットだとタダで情報を得ることが出来るので、わざわざ高いお金を払って新聞を読む必要が無いだけだ。
新聞の部数が減るのは当然だ。お金を払って色んな所の広告を見ているだけだ。お金を払って広告を買いたい人は居ない。
また、新聞で得れる情報はインターネットで得ることが出来てしまうので、新聞は買う必要が無い。
新聞社が発行部数を増やしたいなら、独自で調査して真実を記事にするべきだと思う。有料記事だと、スポンサに媚びる必要が無いから、事実を書くことが出来ると思う。
