仮想通貨がお金として使えたら、支払いが楽になると思う。仮想通貨を現金の様に使うには問題点がってできないと思う。
普段使っている日本円は、国がその価値を保証している通貨を法定通貨といい、仮想通貨は、特定の国家による価値の保証を持たない暗号化されたデジタル通貨となっている。
仮想通貨が通貨として認識されつつある背景として、暗号化技術がある。暗号化技術をブロックチェーンに適用することでデータの信用性を担保できる。
ブロックチェーンは、仮想通貨が今までに誰が所有してきた人の履歴が全て記録して、その履歴をさかのぼって本物のデータにたどり付いたら本物であることが証明される。
仮想通貨は、法定通貨と比べて後ろ盾が無いので、価格の変動が大きい。株の様にストップ高やストップ安が無いので、急激な変動が起こることがある。
仮想通貨を買う人がいなくなると価値がなくなることもある。
仮想通貨の通貨として認識されつつある背景としてブロックチェーンがある。
ブロックチェーンでは、仮想通貨の使用履歴が全て記録していくので、使用されるたびにデータ量が増えていくので、決済する際に時間がかかる。
仮想通貨で決済するために、1時間位かかってしまうということも聞いたことがある。価格の変動が大きいので、決済中に価格が変わってしまうこともある。
決済する際に、店側が立て替えをすることで客の待ち時間を無くすこともできるかもしれないが、店が損しないようにするには、高い手数料を払う必要が出る。
仮想通貨を決済するには、不便なものになる。
仮想通貨の大半を10人くらいで保有しているので、そのうちの一人が売りに出したら価格が変動する。価値が安定しないものをお金として使うのは難しい。
現金は今後、発行されて増えると価値が下がるが、仮想通貨は、これから量が増えないから、資産として価値があると聞いたことがある。
実際には、いろんな種類の仮想通貨が出来て、量が増えているので、資産と持つ利点も薄いと思う。
仮想通貨は、ただのデータなので、買う人がいなくなると価値がなくなるので、手元に何ももこらない。
現金だと、国がその価値を保証しているので価値がなくなることは無いので、資産価値は現金の方があると思う。
みなし業者だけが、仮想通貨の取り扱いをしていて、紛失する事件も起こっている。
仮想通貨を紛失させたみなし業者は「損失分は返金する」と言っているが、返済された事例が無い。
もし、仮想通貨の取り扱い業者が紛失したときは、返金されることが無い。
返済されないのは、仮想通貨の損失が起こった場合は、被害者は、仮想通貨を持っている人と仮想通貨の取り扱い業者になる。
加害者は、仮想通貨を取った人になる。なので、法律上は返金されるなくても問題ない。
じゃ何で「損失分は返金する」と言うのか。
ここで「返済しない」と言うと今後は仮想通貨の取引所として認められなくなるからだ。
仮想通貨は、便利だと思うが問題点もある。問題点が解決されたら、決済が簡単になると思う。
