派遣社員を解雇したり、正社員が「給与が安い」とした理由で辞めていくにも関わらず、給与を上げない職場に限って人手不足に陥っている。
意図的に陥っているにも関わらず、仕事が少しでも忙しくなると、残業を強いたり、他の部署の仕事の手伝いに回される。
会社の都合で、人手不足に陥っているのだから、従業員は人手不足を解消する為に頑張る必要が無い。
会社は利益を確保する為に、給与を上げないで正社員の流出を止めない。売上が少しでも下がれば、派遣社員を切る。
これらの人は、業務に慣れていて、効率よく働ける人である。そうした人を解雇するのだから、人手不足に陥って当然である。
仕事が少しでも、増えたら、少ない人員で仕事を回そうとしている。自分勝手にも程がある。
自己都合で人手不足に陥って、解雇した分は人件費カットにより利益が得れる。間に合わせる気があるなら、最初から解雇しなければいい。
人手不足だから、残った従業員には残業や他の事業所の手伝いといった負担を強いる。
人手不足解消に協力して給与が上がることもなければ、後で休みが増えることもない。
会社の利益の為に従業員に損失だけを強いている。
「解消に協力できない」と言えば、本人に問題が有るかの要に扱われる。本当に問題があるのは、会社の方であって、労働者には関係の無い話しである。
職場で問題が有るかの様に扱われている人の実態はこんなもんだろう。そんな扱いを受けても気にすることは無い。
もっと問題の有る人になってやろう。
問題の本当の意味は、利用しにくいである。利用しにくい奴だと言ってしまうと、会社側に問題があるとばれてしまうので、本人に問題あるとすりかえているだけ。
従業員は自主的に人手不足の解消に協力する必要は無い。本来なら、協力したいと思える条件を提示するべき。
実際には、通常業務に他部署の手伝いを追加される。
それで間に合ってしまえば、人員を増やさないで、今後も少ない人数で業務を回す。
会社が勝手に人手不足に追い込まれているだけなので、会社から頼み込んで、解消に協力する従業員には、給与を上げて報いるべき。
給与が上がるなら、協力してもいいと思える。
立場を入れ替えてみれば分かりやすい。
僕ら従業員が「私生活で新築を建てたり、高給外車に乗ってに経済的に困っているから給与を上げろ」なんて言ってもまともに取り合わない。
せいぜい「自己責任だから自力でなんとかしろ」や「給与を上げて欲しいなら、もっと働け」と言われる。
勝手に高い買い物をして自滅しているのだからこれらの返事は全て正しい。
人手不足も会社が勝手に自滅した結果だから、自己責任でなんとかするか、手伝って欲しいなら給与を上げるべきだ。
人手不足は全て会社側の問題なので、従業員は解消に協力する必要は無い。
自力で解決するのを待っていればいい。
